介護の未来を考える
最近よく超高齢化社会という言葉を新聞やテレビなどで耳にすることも多いのではないでしょうか。
超高齢化社会と聞いても実際にどれくらい増えていくのでしょうか。また、これから介護業界はどうなっていくのか、どう変化していくのでしょうか。2025年問題とも言われそう遠くない介護の未来について皆さんで考えていきましょう。
迫りくる2025年の介護問題って?
2025年問題とは、高齢化が進む日本において、2025年を境にして急速に高齢者人口が増加し、医療や介護などの社会保障制度が限界に達する可能性があるという問題です。
2015年時点で約800万人いると言われている団塊の世代(1947年~1949年に生まれた人)は前期高齢者(65歳~74歳)となり、2025年にはその人たちが後期高齢者(75歳)となります。その結果、2025年には後期高齢者が2200万人まで増加して、国民の4人に1人が後期高齢者となる超高齢化社会となるのです。
これがさらに2065年になると、およそ2.6人に1人が65歳以上で、およそ3.9人に1人が75歳以上になる見込みと言われています。75歳以上の後期高齢者の方の多くは、介護を必要としている「要介護者」に該当します。日本では要介護者がどんどん増えて、2018年4月時点の調査では、その18年前である2000年の調査結果と比較すると、2.57倍と急増しているのです。
2025年問題の背景には、第二次世界大戦後の高度経済成長によって、少子高齢化が進んだことや、長時間労働や男女格差などの要因もあります。これによって、高齢者人口の増加と生産年齢人口の減少が進み、社会保障制度が維持できなくなるという危機的状況が生じており、この問題には、以下のような影響が考えられます。
介護問題におけるポイント
- 医療・介護費の増加
高齢者の増加に伴い、医療・介護費が増加することが予測されます。これにより、国の財政や社会保障制度に大きな負担がかかることが懸念されます。 - 労働力不足
若年層の減少により、人手不足が起こることが予測されます。これにより、日本経済の成長が鈍化することが懸念されます。 - 地域社会の崩壊
高齢者が多い地域では、地域社会の崩壊が起こることが懸念されます。これにより、地域住民の孤立や犯罪の増加が起こることが懸念されます。 - 国際競争力の低下
若年層の減少や人手不足により、日本の国際競争力が低下することが懸念されます。これにより、日本の経済的な発展が制限されることが懸念されます。日本の介護業界の担い手は今後さらに必要となっていきます。そのため現在日本政府は、2025年問題に対応するために、高齢者の就業支援や子育て支援などの施策を進めています。また、海外からの労働力の受け入れや、テクノロジーを活用した介護ロボットの導入なども検討されています。
介護問題にどう向き合うか
この介護問題に具体的にどうしたら良いかどう向き合っていけば良いのかここでは一緒に考えていきたいと思います。
向き合い方として以下のようなアプローチ方法が考えられるのではないでしょうか
情報の収集と理解
まず、介護に関する情報を収集し、問題の背景や要素を理解することが重要です。介護に関連する法律や制度、サービスの提供先、専門家の意見などを調査しましょう。
コミュニケーションの重要性
介護問題は多くの場合、関係者とのコミュニケーションによって解決の糸口が見つかります。介護を必要とする本人、家族、介護サービスの提供者、医療スタッフなどと積極的に対話し、意見やニーズを共有しましょう。
サポートの活用
地域の介護サービスや支援団体、専門家の提供するサポートを活用しましょう。介護保険制度や地方自治体のサービス、非営利団体などが提供する情報や支援を利用することで、より具体的な問題解決の手段を見つけることができます。
自己ケアの重視
介護者自身の体力やメンタルヘルスも重要です。自己ケアを怠らず、適切な休息とリフレッシュの時間を確保しましょう。また、自身の限界を認め、必要な場合は専門家やサポート体制を活用することも大切です。
問題解決のアプローチ
介護問題にはさまざまなアプローチがあります。問題を具体的に分析し、解決策を見つけるために創造的な方法を試みましょう。時には専門家や経験者に助言を求めることも有益です。
長期的な視点
介護問題はしばしば長期間にわたって続くものです。将来の見通しを考慮しながら、現在の問題に取り組むことが重要です。将来の介護ニーズや財務計画についても考慮し、必要な手続きや準備を行いましょう。
介護問題は個々の状況やニーズによって異なるため、柔軟性を持って対応することが重要です。状況を適切に評価し、関係者との協力を通じて最善の解決策を見つけることを心がけましょう。
2025年問題の対策
日本の2025年問題は、高齢化によって生じる人口減少と、それに伴う労働力不足や社会保障制度の維持などの課題を指しています。これらに対する対策として、以下のような取り組みが必要だと考えられます。
女性やシニア世代の活用
女性やシニア世代の労働力を活用することで、労働力不足を解消し、経済の活性化を図ることができます。そのためには、女性やシニア世代が働きやすい環境づくりや、労働条件の改善、職場文化の変革が必要です。
外国人労働者の受け入れ
外国人労働者の受け入れを拡大することで、労働力不足を解消することができます。ただし、外国人労働者の生活環境や就労条件などについても配慮が必要です。
技術革新の推進
技術革新によって、人手不足や高齢化社会における課題を解決することができます。例えば、ロボット技術の進歩によって介護現場での作業支援が可能になったり、遠隔医療の普及によって地域医療の充実が図られたりすることが期待されます。
出生率の向上
出生率の向上によって、将来的な人口減少を緩和することができます。そのためには、育児支援制度の充実や、働きやすい環境の整備が必要です。
地方創生の推進
地方創生を推進することで、都市部に集中する傾向がある若者や人材を地方に定着させることができます。そのためには、地方の魅力を発信し、住みやすい環境づくりが必要です。
これらの取り組みを進めることで、2025年問題に対する課題を解決し、持続可能な社会の実現に向けた一歩を踏み出すことができるのではないでしょうか。
需要が増す介護業界
高齢者・要介護者の方が増えていく社会では、これからさらに介護人材の需要は伸び続けます。
現在介護職は一番将来性のある職種だと言っても過言ではありません。介護業界では新卒すぐの就職者だけでなく、他業種から転職してくる人や、将来性のある業界ということを見据えて新しい挑戦をするために参入してくる企業なども増えてき、新規参入の企業が新しいアイデアを実現していくことで、介護業界も大きく変貌を遂げていく可能性が十分ある業界といえるのではないでしょうか。
また、介護職は年齢・性別に関係なく公平にキャリア形成できることも魅力のひとつで、その必要性の高さから、処遇の改善が進んでいる業界でもあります。
日本政府は2019年10月から介護業界の処遇のため対策を検討してきています。具体的には、経験や技能のある介護職員には「月額8万円」の改善または「役職者を除く全産業平均水準(年収440万円)」の設定と確保にむけて公費1000億円程度を投じています。さらには、介護ロボットの導入などテクノロジーを活用したり、これまでの経験を活かし元気で働く意欲の高いシルバー世代の積極登用、海外からの外国人介護職の採用など、介護業界は労働環境の改善に向けて活発に動いている業界になっています。
これからの日本の未来を担う介護系の資格
前項でお伝えした通り現在はもちろん、今後超高齢化社会が進んでいく中、介護現場では多くの人材を求めています。
当スクールでは未経験からでも挑戦できる資格取得の講座を開講しておりますのでぜひ一緒にチャレンジしてみませんか?
介護の資格を持っていれば、正社員・パートなど雇用形態も豊富で自分に合った働き方ができたり、家の近くで働ける・年齢を重ねてもずっと働け、キャリアップもできるなど、介護職はメリットが多いのも特徴で、魅力です!
介護職員初任者研修
これからの日本の未来を担う介護職に就きたい方の為の介護職のスタートの資格になり、無資格、未経験でも受講でき、介護の基礎から実務的な応用まで学ぶ事ができる介護職員初任者研修。
この資格を持って介護職をスタートすることで、未経験からでも介護の現場で即戦力として活躍することができるようになります。以前は、ホームヘルパー2級と呼ばれておりましたが、現在は介護職員初任者研修になりました。介護の仕事は当然無資格でも就業は可能ですが、この初任者研修を受講することで、介護の基礎知識が身に付き、就職する際でも有利になります。
介護職員初任者研修
介護職員初任者研修とは これからの日本の未来を担う介護職 これからの日本の未来を担う介護職に就きたい方の為の介護職のスタートの資格になり、介護の基礎から実務的な応用まで学ぶ事ができます。この資格を持って介護職をスタートす […]
介護福祉士実務者研修
介護職員初任者研修同様、介護の基礎から応用までを学び、無資格、未経験でも受講でき、「介護福祉士」の国家試験の受験に必須条件となる研修です。
介護福祉士実務者研修では、コミュニケーション技術はもちろんのこと、より専門的な介護知識から医療的ケアまで幅広く学習します。また、実務者研修を修了することで介護業務だけではなく、訪問介護サービスのコーディネートなどを行う【サービス提供責任者】としても活躍できます。各訪問介護事業所に配置が義務づけられている為、介護業界でのスキルアップには欠かせない研修となります。具体的には介護の基本から社会保障制度、より専門的な介護技術、コミュニケーション技術、たん吸引・経管栄養といった医療的ケアまで専門的なスキルが身に付きます。
介護福祉士実務者研修
介護福祉士実務者研修とは 「介護福祉士」の国家試験の受験に必須条件となる研修です。 介護施設等での実務経験3年と合わせて、この実務者研修を受講しなければなりません。 介護福祉士実務者研修では、コミュニケーション技術はもち […]
まとめ
今回は介護の未来についてご紹介しました。日本の2025年問題は、高齢化社会が進む中で、介護が必要な高齢者人口が急増することにより、介護労働者不足や介護保険制度の破綻などが懸念される問題で、介護に必要な人材不足については、介護職員の増員や、介護労働者の待遇改善、介護技術の向上などの対策が取られていますが、まだ不足が解消されていない現状があります。
Wematch介護アカデミーでは2025年問題の対策に少しでも貢献できるよう、介護現場で活躍できる人財育成を日々行っています。
今後、超高齢社会の日本において、介護資格の保有者は引く手あまたです。また、介護の仕事は実際に利用者の介護をするだけではなく、スキルアップやキャリアップを目指せる職種です。介護福祉士を取得すれば、施設マネージャーとしての勤務ができたり、ケアマネジャーを取得すれば、利用者の自立支援をサポートしたりと介護の仕事は介護をするだけでなくスキルやキャリアを身につけることができ、とても魅力的な職種です。
まずは未経験からでも気軽に挑戦できる、人気な介護職員初任者研修や介護福祉士実務者研修などに、チャレンジしてみてはいかがでしょうか。
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